最近Twitterが春先の犬のように落ち着きがなく、何の前触れもなく仕様がころころ変わっている。
本当に「春が近い」という理由でこうなっているのかもしれないが、もしかしたらイーロンが行ったTwitter社の大幅人員削減が影響しているのかもしれない。
イーロンが行った人員削減はTwitterが正常に機能できるか疑問視されるほどの労働力を激減させ、ユーザーの安全を守るために働いていたチームを壊滅させた、として本国でも批判されているようだ。
実際それでTwitterが正常に動かなくなったかというと、逆にTwitterが正常だったことは一度もないし、人員削減後我々の個人情報が一斉に抜かれはじめたかというと、そうでもないのである程度人員が余剰だったことも事実なのだろう。
しかし、余っているから減らしますができるのはTwitterがアメリカの会社だからである。
日本だったらそう簡単にはいかず、たとえ不要でも我々のTLをゴチャゴチャにするだけの部署が存在し続けることになるだろう。
アメリカは日本に比べれば能力を発揮しやすく能力に見合った賃金が支払われる国なのだと思うが、逆に言えば無能に厳しい国であり、いらないと思ったらすぐ切られてしまうらしい。
対して日本はたとえ能力に欠けていても、それ以上に「人を見る目」という能力に欠けた面接官に運よく当たって一旦正社員として入ってしまえばそうやすやすと解雇できるものではないらしい。
「会社が求める能力がない」というのも一応解雇理由にはなるが「ドアの開け方がわからず一日中激突し続けている」など「著しい」場合でなければ難しく、さらに会社側がドアの開け方を教えるなど指導努力をしてもダメだった、などの実績がなければなかなか認められないそうだ。
よって、日本で突然解雇されたとしても、出るところに出れば解雇の取り消しや、その間の賃金を得られるケースはあるようだ。
しかし、不当でも解雇を告げられた時点で心が折れてしまい、諾々と従ってしまう場合も多いのではないかと思う。
「お前は弊社にいらない」と言われて「ならば次は法廷で会おう」と言い返すガッツがある人間ならそもそもリストラ対象にならないような気もする。
さらに、解雇取り消しと慰謝料をむしり、むしった会社に何食わぬ顔で職場復帰できるなら、その会社にしがみつかずとも他に活躍できる場はあるだろう。
ともかく、日本ではそう簡単に解雇はできないので、もしいきなりクビを言い渡されてもすぐには従わず、納得いかなければ専門家に相談してみた方が良い。
このように、日本は労働者の権利が割と守られているはずなのだが、そのせいで「クビにできないなら自分から辞めると言わせればいいじゃない」と、むしろ一瞬でクビを落としてくれる欧米の方が優しい発想も生まれてしまった。
一昔前なら「追い出し部屋」に送り、自ら辞めると言い出すまで、厳しい仕事か逆に何もやらせないという拷問を行っていたようだが、当然それらの行為はパワハラとして訴えられる可能性がある。むしろ何故訴えられないと思ったのか不思議だ。
よって最近は、会社が適性検査を受けさせ「君のような能力がある人がこの会社にいるのはもったいない」と転職を促したり「ここなら君の能力を発揮できる」と言って実質左遷をしたりする、北風と太陽作戦に出ているらしい。
もし最近周囲がやたら褒めてくるという場合は注意が必要である。
そこまでして辞めさせようとしてくる会社にいる必要もないのかもしれないが、せっかく労働者の権利が比較的守られた国に生まれたのだ。
けなされようが褒められようが頑として居座り、給料をもらいながら逆に人事の胃を破壊するチャレンジをするぐらい強い姿勢でいても良いだろう。
次回は2月21日更新です。
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